不妊治療で利用できるおすすめの医療保険をプロが解説

公的医療保険適用によって、全額自己負担だった不妊治療が3割負担になったため、民間の医療保険に加入する必要があるのか気になっている方も多いでしょう。

また、不妊治療中は加入できる医療保険が限られるため、おすすめを知りたい方もいるかもしれません。

今回は、無料保険相談を行なっている「保険のぷろ」が、民間の医療保険の必要性や注意点・不妊治療中におすすめの医療保険について解説します。

不妊治療は公的保険適用の対象になる？

不妊治療は公的医療保険適用の対象になるか気になる方も多いでしょう。

ここでは、不妊治療の適用条件や高額療養費制度・助成金について解説します。

2022年4月から保険適用の対象に

2022年4月から、不妊治療の治療費の保険適用範囲が拡大されています。

以前は、不妊治療のうち決まった検査や一部の治療のみに適用され、国の特定不妊治療費助成制度で助成を受ける仕組みでした。

しかし、適用範囲が広がった現在では、体外受精や顕微鏡授精などにも制度を利用できます。

不妊治療の費用負担が3割へ軽減されたことは、妊娠を希望する方にとって大きなメリットといえるでしょう。

【不妊治療】保険適用のための条件

不妊治療で保険適用される治療法は以下に記載のとおりですが、適用のために年齢や回数に一定の条件を設けている場合があります。

このうち、生殖補助医療には、治療開始のときに女性の年齢が43歳未満であることが条件の1つです。

また、回数制限は治療を開始する女性の年齢によって異なります。

男性の場合は、保険適用となる不妊治療であれば年齢制限はありません。

不妊治療の治療費は高額になりがちのため、負担が軽減できる公的医療保険適用条件を把握しておくと良いでしょう。

高額療養費制度や助成金の利用も可能

不妊治療の公的医療保険の適用範囲が拡大したことで、高額療養費制度の対象も広がりました。

高額療養費制度とは、所得や年齢ごとにひと月の自己負担限度額が設定されており、限度額を超えて一時的に負担した費用が後に払い戻される制度となります。

さらに、限度額認定証やマイナンバー保険証を利用することで、払い戻しを受ける必要がなく、支払う費用を上限額までに抑えることが可能です。

また、適用範囲が拡大されて従来の助成制度はなくなったものの、自治体によっては独自の助成制度を設けている場合があります。

お住まいの自治体の助成制度をチェックしておきましょう。

民間の医療保険で備える必要はある？

公的医療保険を利用しても自己負担額は少なくないため、民間の医療保険で備えておくのがおすすめです。

ここでは、民間の医療保険で備えておくのをおすすめする理由を解説します。

入院・手術給付金が受け取れる

民間の医療保険では、病気やケガをした場合に入院・手術給付金を受け取ることが可能です。

また、特約を付加することで、妊娠を目的とした治療や入院・手術にも給付金を受け取れる保険商品もあります。

妊娠後には出産費用や教育費などのお金がかかるため、医療保険に加入しておき、負担に備えておくのがおすすめです。

また、妊娠中の切迫流産・早産で入院した場合や、出産時に帝王切開などの医療行為が必要な場合にも、入院・手術給付金を受け取れるケースがあります。

不妊治療や妊娠・出産以外にも、乳がんや子宮がんなどの女性特有の病気のリスクに対して、医療保険で備えておきましょう。

保険のぷろ
担当者

医療保険によって給付金の対象となる治療や条件は異なるため、複数の保険商品の情報を比較するのがおすすめです。

加入する際に注意すべきこと

民間の医療保険で不妊治療や病気・ケガへの保障を持てるため、加入しておくのがおすすめです。

しかし、加入する前に気をつけるべき点を知っておく必要があります。

ここでは、医療保険へ加入するタイミングや保障内容などの注意点を見ていきましょう。

契約後の一定期間は保障対象外になる

民間の医療保険へ加入してすぐに不妊治療に利用したい場合でも、不妊治療に対しては保障対象外の期間があることに注意が必要です。

不妊治療の特約には2年間の不担保期間があるため、妊活前のなるべく早い時期に加入し、治療が必要になった際に利用できるようにしておきましょう。

医療保険へ加入する際は、不妊治療への保障が開始されるタイミングを、事前に保険会社へ問い合わせておくのをおすすめします。

保険金の支払い条件を確認

民間の医療保険は、保険商品によって保険金の支払い条件が異なるため、加入前によく確認しておくことがおすすめです。

医療保険に不妊治療の特約をつけた場合には、妊娠を目的とした以下のような治療方法への保障を受けられます。

また、不妊の原因となっている病気の入院・手術に対しても、対象となることがあります。

不妊治療にはまとまった費用がかかるため、治療に専念するためにも民間の医療保険で備えておくのがおすすめです。

保険のぷろ
担当者

保険金の支払い条件や給付回数などは医療保険によってそれぞれのため、商品を比較し、保険のプロと相談しながら検討するとより良い選択ができるでしょう。

ライフスタイルと保険料のバランスを考える

生活に負担がかからないよう、ライフスタイルと保険料のバランスを考えて医療保険を選ぶのがおすすめです。

不妊治療で保険金を受け取るためには、特約を付加する必要があるため、特約をプラスしない医療保険よりも、ひと月の保険料が高くなります。

医療保険へ加入した場合に、治療費の負担をどれくらい軽減できるのか注目して商品を選びましょう。

保険料の支払いが負担にならないように、必要な保障のみを見極めて加入することをおすすめします。

【おすすめ3選】不妊治療中の方でも加入できる医療保険

不妊治療で通院している場合には、民間の医療保険の選択肢が少なくなる上、保障範囲が限られるかもしれません。

ここでは、不妊治療中の方でも加入できるおすすめの医療保険を3つ紹介するため、参考にしてください。

おすすめ①「子宝エール」アイアル少額短期保険

記事まとめ

本記事では、不妊治療の公的医療保険の適用や医療保険へ加入する際の注意点・おすすめの医療保険について解説しました。

公的医療保険の適用範囲が広がることで、高額な治療費によって不妊治療へ踏み切れなかった方でも、治療を受けやすくなったことがポイントです。

しかし、高額療養費制度を利用した場合でも、治療が長くなった場合には負担が少なくないため、民間の医療保険で備えておくのをおすすめします。

また、加入する保険に迷ったら「保険のぷろ」までご相談ください。

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菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 上級相続診断士