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レイクの借入金はコンビニの提携ATMで返済可能!手数料や注意点を紹介
レイクの借入金はコンビニの提携ATMで返済可能!手数料や注意点を紹介
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コンビニATMを利用したレイクの借入・返済方法と注意点を解説

消費者金融の「レイク」では、セブンイレブン・ローソン・ファミリーマート等に設置されている各コンビニATMからの借入・返済に対応しています。

この記事では、レイクの借入・返済が可能なコンビニATMの種類と手数料、また返済を行う際の注意点について詳しく解説していきます。

コンビニATMを利用できない場合の対処法等もまとめているので、レイクの借入金返済のやり方でお悩みの場合はぜひ参考にしてみてください。

レイクの借入・返済ができるコンビニは【セブン銀行・ローソン銀行・イーネット】

レイクの借入・返済ができるコンビニは【セブン銀行・ローソン銀行・イーネット】

レイクでは、以下のコンビニに設置されている提携ATMからの借入金返済に対応しています。

  • セブン銀行ATM(セブンイレブン)
  • ローソン銀行ATM(ローソン)
  • イーネットATM(ファミリーマート等)

いずれも全国展開されているコンビニであるため、場所を問わず借入金の返済を行えるのが魅力です。

まずは、レイクの提携ATMで返済するときの手数料や限度額等について詳しくチェックしていきましょう。

レイクの提携ATMで借入・返済するときの利用手数料

コンビニの提携ATMを利用してレイクの借入・返済を行う場合は、以下の手数料が発生します。

取引取引額手数料支払いのタイミング
借入 1万円以下 110円 次回の返済時
1万円超 220円
返済 1万円以下 110円 返済と同時
1万円超 220円

1回あたりの手数料は少額利用の方が少ないものの、利用回数を減らした方がトータルコストを抑えられる可能性が高いため、特に返済の際はなるべくまとめて入金することをおすすめします。

ただし、ATMの機種によっては1回の入金上限が20万円程度に設定されているものもあるため、一括返済の額が高額になる場合は複数回にわけて返済するか、もしくは手数料のかからない方法を選択するようにしましょう。

セブン銀行ならアプリでの手続きも可能!

セブン銀行のコンビニATMを利用する場合は、レイクのアプリから借入や返済の手続きを行うことが可能です。

この機能を活用すれば、手元にレイクのローンカードがない場合でもスムーズに借入・返済を行えます

アプリの利用方法は以下の通りです。(返済の場合)

  1. スマートフォンでレイクのアプリを起動し「借りる/返す」を選択
  2. 「スマホATM取引で返す」を選択し、バーコードリーダーを起動
  3. コンビニATMで「引出し・預入れ クレジット取引など」を選択
  4. 「スマートフォン」を選択し、QRコードを表示
  5. アプリでQRコードを読み取り、企業番号を入力
  6. 返済額を入力して支払い

なおレイクのアプリを利用する場合でも、通常のATM取引と同様に取引金額ごとの利用手数料(110円または220円)が発生します。

コンビニ以外でレイクの返済が可能な銀行はどこ?

コンビニATMだけでなく、以下の銀行ATMでもレイクの借入・返済を行うことができます。

<借入・返済に対応>

  • 三菱UFJ銀行
  • イオン銀行
  • 三井住友銀行
  • 西日本シティ銀行
  • 三十三銀行(旧第三銀行)

<借入のみ対応>

  • 福岡銀行
  • 十八親和銀行
  • 熊本銀行
  • 広島銀行

三菱UFJ銀行や三井住友銀行といった都市銀行はATMの設置場所が多く、アクセスもしやすいため便利です。

なお銀行ATMもコンビニATMと同様、利用の際には所定の手数料が発生するため注意しましょう。

また銀行ATMはコンビニATMよりも稼働時間が短いケースが多いため、夜間や早朝に取引する場合はコンビニATMまたはインターネットバンキング等を利用する方法がおすすめです。

ATMからレイクの返済を行う際に知っておきたい注意点

ATMからレイクの返済を行う際に知っておきたい注意点

続いて、コンビニATMを使ってレイクの返済を行う際に知っておきたい注意点を解説していきます。

千円未満の端数は支払いができず預り金扱いとなる

コンビニATMの取引は千円単位となるため、千円未満の端数があっても小銭で返済することができません。

例えば返済予定額が15,500円の場合、ATMで返済する際には16,000円の入金が必要になるということです。

このとき、完済金額を超えた分の500円は「預り金」として処理されるため、返却手続きをして返金してもらうか、もしくは次回以降の返済に充当する形をとります。

なおレイクのアプリやインターネット返済を利用すれば1円単位まで正確に返済できるため、端数がある場合はこうしたやり方を選択するのも1つです。

返済時間によっては延滞扱いになるリスクがある

レイクの返済日は返済手続きが完了した時点ではなく、レイク側の入金処理が完了したタイミングで確定します。

そのため、例えば返済締切日の21時以降等、ギリギリのタイミングで支払うと入金の反映が翌営業日となってしまい、遅延損害金の支払いを求められる可能性があるのです。

また延滞の記録が残ると、今後の借入にも悪影響を及ぼすリスクがあるため、なるべく締切当日の午前中までに入金を済ませておくようにしましょう。

もし締切ギリギリになってしまった場合は、即時反映が可能なインターネット返済を利用することで延滞を回避できるケースがあります。

一括返済時には紙幣の枚数制限に注意

コンビニATMの機種によっては「1回の取引で紙幣50枚まで」といった制限がある点にも注意が必要です。

例えば10万円を返済する場合、一万円札10枚であれば問題なく入金できますが、千円札100枚で支払おうとするとエラーになってしまい、返済を完了できないという状況になる場合があります。

そのため一括返済を考えている場合は、なるべく高額紙幣(1万円札)を用意する等の対応が必要です。

また紙幣が汚れていたり折れ曲がっていたりすると、ATM側で読み取りに失敗して返却されるといったケースもあるため、あらかじめ紙幣の状態も確認しておくとスムーズな返済に繋がります。

コンビニを利用できないときの対処法

コンビニを利用できないときの対処法

コンビニATMは非常に便利な返済手段ですが、機器のメンテナンス時等、タイミングによっては利用できない可能性がある点に注意が必要です。

ここからは、万が一コンビニATMが使えない場合の対処法をチェックしていきましょう。

ATMが時間外の場合はスマホアプリで返済

コンビニATMの利用可能時間帯は、店舗やATMごとに異なります。

コンビニ自体は24時間営業でも、ATMのメンテナンス中やサービス時間外は利用することができないので注意しましょう。

このような場合は、スマートフォンを使ったインターネット返済が便利です。

インターネット返済は銀行口座を利用した返済方法のことで、24時間365日体制のため時間を気にせずに手続きできるというメリットがあります。

またインターネット返済はリアルタイムでレイク側に反映されるため、返済期限ギリギリになってしまっても延滞リスクを防げる有効な手段となっています。

硬貨を利用したい場合は対応可能なATMを探す

コンビニATMは原則として硬貨の取り扱いに対応しておらず、千円未満の端数返済には不向きな方法です。

一方、銀行ATMについては硬貨の利用が可能なケースもあるため、ATM経由で正確に返済したいという場合は硬貨対応の銀行ATMを探してみると良いでしょう。

  • 一部のイオン銀行ATM
  • 都市銀行(三菱UFJ銀行・三井住友銀行)の本支店設置ATM 等

ただし硬貨対応のATMであっても、取扱時間が平日日中に限られているケースや、窓口の営業時間内のみの対応となっているケースも多いため、事前に各銀行の公式サイトをチェックしておくようにしましょう。

また硬貨を利用してもATMの利用手数料は発生するため、返済回数が増えすぎないようにまとめて支払う等、手数料の負担を抑える工夫も大切です。

記事まとめ

記事まとめ
  • レイクの返済に対応しているコンビニATMはセブン銀行ATM・ローソン銀行ATM・イーネットATMの3行
  • レイクの提携ATMを利用する際は手数料や返済限度額、紙幣枚数の制限等に注意が必要
  • コンビニを利用できない場合は、スマホアプリや硬貨対応の銀行ATMを活用した返済が便利

コンビニATMを賢く利用すれば、レイクの借入金返済をスムーズに進めることができます

返済手段を柔軟に使い分けながら、無理なく計画的な返済を目指しましょう。

監修者プロフィール
菱村真比古
菱村真比古
ファイナンシャルプランナー
10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士 
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