他社借入があってもレイクは使える？仕組みと注意点をわかりやすく解説

「他社借入があるけど、レイクでも借りられるの？」という不安をお持ちの方は多いのではないでしょうか。

この記事では、他社借入があってもレイクを利用できるのか、その仕組みや申込時に注意したい具体的なポイントなどをわかりやすく解説します。

総量規制の考え方や、見落としがちなポイントまで網羅しているため、レイクでの借り入れを検討している方はぜひ参考にしてください。

レイクは他社借入があっても利用可能なカードローン

他社借入があっても、レイクは条件を満たせば借入可能なカードローンです。

レイクの借入条件は、「満20歳以上70歳の収入が安定している方」と明記されています。

そのため、他社借入があっても申込み自体は問題ありません。

とはいえ、申し込みができるのといくら借りれるのか、審査に通るかは別の話です。

借り入れ件数や総額、返済履歴など細かなチェックによって総合的に判断されるため、自分の状況を把握したうえでの検討をしましょう。

申込みから返済までスマホで完結する魅力的な消費者金融会社

レイクは、申込みから返済までスマホ1つで完結する大手消費者金融会社です。

新規契約の方限定の最長365日の無利息期間があり、最短25分で借りれる即日融資にも対応しているため、店舗に行く暇がない方や仕事で忙しい方でも利用しやすのが特徴です。

さらにWeb申込みであれば、24時間365日受付しており、土日の審査対応をしています。

スマホがあれば、いつでも申込みができる点は、大きなメリットと言えます。

1秒診断で借入可能かわかる

レイクには、1秒診断という年齢、年収、他社借入の状況を入力するだけで、ローンが組めるか診断する事ができます。

利用すれば、他社借入があってもレイクが利用できるかわかるため、申込みをするか保留にするか決められます。

とはいえ、あくまで簡易診断のため、実際に借り入れできるかどうかは審査次第です。

借入れできるかどうかは、総量規制によって決まる

「他社借入があってもレイクを借りられるか」は、法律で決まっている総量規制が大きく影響します。

他社借入があっても申込み自体は問題ないと先ほど触れたのは、このルールがあるためです。

総量規制とは、「年収の3分の1以上を超える貸付を行ってはいけない」という貸金業法で決められているルールです。

例えば、年収300万円の人の場合、レイクや他社借入も合わせて100万円までしか借り入れができません。

つまり、既に他社借入をしている金額が、年収の3分の1に近い場合は、レイクを含めたカードローンでの新たな借り入れは難しくなります。

銀行・住宅・自動車などのローンは総量規制に含まれない

全てのローンが総量規制の対象というわけではありません。

例えば、銀行カードローン、住宅ローン、自動車ローン、教育ローンなどは消費者金融の総量規制の対象外のため、他社借入があっても関係なく申込みが可能です。

例えば、住宅ローンを契約している方がレイクに申込みをしたとしても、総量規制の枠に影響はしません。

他社借入がある際のレイクの申込時の注意点

レイクでは、他社借入があっても申込みが可能です。

ただし、申込みをする前には「自分の借入状況」を正確に確認しておかなければ、せっかく申込んでも審査で落ちてしまう可能性が高いです。

ここからは、他社借入がある場合の申込時の注意点をまとめています。

正確な借り入れ金額・件数を確認してから申込む

「たしかこれくらいだったかな？」と曖昧な記憶で申込むのは危険です。

先程も触れましたが、総量規制ギリギリで申込むと審査で落ちる可能性が非常に高いです。

緊急でお金が必要なときは、焦ってしまいがちですが冷静に自身の状況を把握することが大切です。

申込みをする前に、他社借入がどれだけあるかを信用情報機関に開示請求をしましょう。

レイクは、JICCやCICと呼ばれる信用情報を取り扱う機関に加入しています。

開示請求には、費用が2,000円ほどかかりますが信用情報を確認してから申込んだほうが、審査通過率も高くなります。

利用してないカードローンも借入可能枠に含まれる

「過去にレイクを含めた消費者金融を利用したことがある」という方は、注意です。

実は、今使っていないカードローンでも、契約が継続していれば「借入可能枠」としてカウントされてしまいます。

例えば、「限度額50万円の消費者金融（カードローン）の契約があるが、完済して残高は0円」という場合、審査時には「50万円借りられる他社借入可能な消費者金融の契約がある」と認識され総量規制に影響します。

レイクで確実に借り入れしたい場合は、不要なカードローンや消費者金融は解約することで、借入可能枠が増えるため総量規制の影響も少なく済みます。

嘘の申込みや申告はレイクの審査時に必ずバレる

他社借入が多い場合、レイクで借り入れできる可能性をできるだけ高くしたいと思います。

「他社借入を少なめに申告すれば審査に通るかも」と思うかもしれませんが、逆効果になるためやめましょう。

先程も触れましたが、レイクや消費者金融は審査時に信用情報も確認しながら審査を進めます。

申込時の申告内容と実際の信用情報のデータが違えば、すぐに嘘の申告だとバレます。

「バレるだけなら借りれないだけでしょ？」と考えてしまいますが、虚偽申告はそんなに甘いものではありません。

審査落ちだけではなく、最悪の場合ブラックリストになることやローン・クレジットカードの利用停止に繋がりかねません。

どれだけ他社借入が多くても、正しい情報を申告するのが借り入れを可能にする近道です。

条件によっては収入証明書などの書類提出が必要

レイクでは、条件によって収入証明書の提出が必要になります。

• レイクの契約金額が50万円以上になる場合
• 他社借入を含めて100万円以上になる場合
• 収入証明書の提出から3年経過している場合

この場合は、申込者の返済能力（他社借入があっても毎月返済してくれるか）を確認するためです。

収入証明書に利用できる書類は次のとおりです。

他社借入がある場合は、事前に用意しておくとスムーズなローン手続きに繋がります。

※1給与明細書は、上記の書類が準備できない場合に限ります。

よくある質問

ここからは、他社借入がある方からよく寄せられるレイクのよくある質問と回答をまとめています。

他社借入でも安心してレイクに申込みができるように、詳しく紹介します。

審査に落ちた際の対処法はありますか？

はい。

レイクの審査に落ちても、対処方法はあります。

まずは、なぜ審査に落ちたのかの理由を考えなければなりません。

焦って何度も申込みをしたり、期間を空けず複数の消費者金融会社に申込むと逆効果です。

他社借入がある場合に審査に落ちる原因の多くは、次のとおりです。

• 他社借入の総額が総量規制ギリギリに近い
• 過去に延滞や滞納などの信用情報にマイナスの履歴が残っている
• 希望金額が高すぎる
• 在籍確認が取れない

レイクの審査は、信用情報を見られます。

事前にチェックして解約していれば借り入れができたかも…などと後悔しないように、他社借入がある場合は、レイクの審査通過を高めるためにも信用情報の開示請求を行いましょう。

審査通過率はどれくらい？

レイクの審査通過率や審査基準は公開されていないため、絶対に通る・落ちるとは言い切れないのが現状です。

ですが、成約率は公開されており、レイクの成約率は32.3％と他社と比較すると少し低めです。

必ずとは言えませんが、成約率が他社より低いということは、審査に落ちる人も少なからずいるということです。

とはいえ、審査基準がわからないた他社借入があっても審査に通る方もいれば落ちる方もいます。

そのため、申込時には信用情報や返済計画などをしっかり確認してから申込むと良いでしょう。

担保や保証人を立てれば審査に通りやすくなる？

いいえ。

他社借入をしている方は「借り入れがあっても保証人がいれば、通るんじゃないの？」と思う方もいますが、レイクは担保や保証人が必要ないカードローンです。

たとえ保証人や担保を用意したとしても審査には何の影響ないのが現実です。

担保や保証人が不要ということは、利用がバレる可能性が低い反面、返済義務が本人にしかないため、返済能力がなければ審査に落ちます。

記事のまとめ

他社借入があっても、条件を満たしていればレイクの利用は可能です。

ただし、利用する際には総量規制や他社借入の状況、信用情報、過去の延滞などの金融事故など総合的に判断されます。

また申込時に、嘘の申告をしても必ずバレます。

今は利用していない過去のカードローンの契約も、審査に影響するため、信用情報の確認は必ず行いましょう。

他社借入があってもレイクを利用したい方は、事前の確認と書類等の準備をしっかり行ったうえで申込みをしましょう。

不安な方は、レイクの相談窓口に事前に他社借入の状況や申込み条件などをオペレーターに相談することをおすすめします。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士