レイクの365日間無利息サービスとは？安心して使いこなす方法を紹介

お金を借りるなら「できるだけ利息を抑えたい」と考えるのは当たり前のことです。

そんなときに利用したいのが、カードローンや消費者金融会社が提供している無利息サービスです。

無利息サービスを利用すれば、期間中の利息を0円に抑える事ができます。

この記事では、レイクの無利息期間が何日なのか。

申込方法や適用条件など、利用するうえで大切なポイントや見落としがちな注意点も合わせてご紹介します。

レイクは最長365日間無利息サービスがある！

レイクの無利息期間は、最長365日間もあります。

この期間は、他社の無利息期間と比べて圧倒的に長いのが特徴です。

1年間は利息を支払わずに済むため、短い期間でも中長期的に返済を考えている人には、大きな魅力となります。

まずは、365日間の無利息サービスを適用するための条件や仕組みを見てみましょう。

無利息サービスの条件｜申込・契約方法によって30日・60日・365日となる

しかし、誰でも365日の無利息期間を利用できるわけではありません。

実際にレイクの無利息サービスを利用する際には、申込方法や契約方法によって期間が変わるため、注意が必要です。

Web申込は24時間365日年中無休で受付！いつでも好きなときに申込みが可能

レイクのWeb申込は、土日祝日でも申込みが可能です。

仕事や家事、育児などで日中は大変な方でも、自分のタイミングで申込みができるのは大きな特徴です。

また、Web申込みをすると、60日または365日の無利息期間を適用できるため、利用するならWeb申込みが最もメリットの大きい申込方法です。

とはいえ、レイクに申込みができるのと審査結果がわかるのは別の話です。

申込は24時間365日可能ですが、審査結果のお知らせ時間は決められています。

そのため、申込んだ当日に借り入れを希望する方は、後述でご紹介するレイクの審査のお知らせ時間を把握した上で申込をしましょう。

365日間無利息サービスを利用する際の見落としがちな注意点

365日の無利息期間は非常に魅力的なサービスです。

他社が通常30日程度ですが、12倍も長く利息を支払わずに返済ができるのはレイクの大きな特徴です。

とはいえ、レイクの無利息期間を利用する際にはいくつかの注意点があり、守れない場合無利息期間が突然終わってしまう可能性もあります。

ここからは、レイクの365日間無利息サービスを利用するうえで見落としがちな注意点を見ていきましょう。

申込みはWeb申込み限定

365日間の無利息サービスを適用できるのは、Web申込だけです。

自動契約機や電話による申込の場合は、他社と同じ30日が無利息期間になります。

申込方法を間違えてしまうだけで、365日の対象外となってしまうため、必ずWebから申込をしましょう。

契約金額が50万円以上のため、ハードルが高い

365日の無利息期間を適用するには、レイクの契約金額を50万円以上にしなければなりません。

今すぐ少しだけ借り入れしたいという方は、365日ではなく60日の無利息期間の方が適している可能性があります。

また、はじめてレイクの利用する場合、返済実績がないため審査結果次第では、50万円以下に設定されてしまう可能性はゼロじゃありません。

365日無利息という言葉は魅力的ですが、ご自身の利用目的と返済計画をしっかり確認した上でどちらがハードルが低いのか判断しましょう。

収入証明書の提出がないと365日の無利息は適用できない

365日の無利息期間を利用するには、59日以内に収入証明書の提出とレイクの登録が必要になります。

収入証明書の提出は、申込者の返済能力（50万円以上の高額貸付をして返済できるのか）を厳しくチェックしなければなりません。

そもそも、50万円以上の借り入れや他社借入を含めた金額が100万円以上になる場合は、貸金業法と呼ばれる法律によって提出をしなければならないと決められています。

さらに、365日間の無利息を適用するためには契約後59日以内に提出し、レイクの登録が完了しなければなりません。

この登録が完了しない限り、60日間の無利息に変更されてしまうため、申込む際に収入証明書は準備しておきましょう。

利息が0円なだけで返済金額が0円ということではない

勘違いしやすいのが、365日無利息というのは、利息が365日発生しないだけです。

そのためレイクの返済そのものが0円になるわけではありません。

契約後、借入した場合には当然ですが返済をしなければなりません。

「1年間は支払いがない」と思い込んでしまうと、支払い延滞や信用情報のキズに繋がります。

レイクは、口座引き落とし以外の返済方法の場合、返済日を自由に設定できます。

給与が入った翌日や翌々日を返済日に設定しておくと、返済できない可能性を減らせます。

遅れた場合は、即時無利息期間が終了する

365日間の無利息期間中に、レイクの返済が1日でも遅れてしまった場合は、即時無利息期間は終了し、通常金利が適用されます。

せっかく契約した無利息期間でも、1日返済が遅れるだけで終了してしまいます。

また、遅れた場合は遅延損害金と呼ばれる延滞金を、一定の利率で支払わなければなりません。

スマホのリマインダー設定やレイクアプリの利用、メールお知らせサービスなどを活用して、365日間無利息を途中で終わらせないようにしましょう。

レイクの無利息期間の適用開始日は、借入日ではなく契約日の翌日が起点

レイクの無利息期間（365日・60日・30日）は、初回借入日からではなく契約日の翌日からスタートします。

そのため、「契約はできたし、後から借りよう」と思っていると、無利息で利用できる日数が少なくなってしまうため、注意してください。

必要な金額が既に判明している場合は、レイクの契約手続き後、早めに借入しておくことをおすすめします。

レイクの365日間無利息サービスを使いこなすためのコツは？

365日間も利息がかからないメリットを、最大限に活用するためにはどのような方法があるのでしょうか。

ここからは、無利息期間を最大限に活用するための具体的なコツを、借入と返済という観点からご紹介します。

契約後は早めに借り入れ手続きをする

先ほども触れましたが、レイクの無利息期間は契約日の翌日からスタートします。

契約日から借入日までに時間を空けてしまうと、その日分だけ無利息期間が無駄になってしまいます。

申込をしている方は、何らかの理由でお金が必要な方です。

期間を空ける必要はないため、契約後は早めに借入を手続きをしましょう。

無利息期間内に、繰上げ返済などを利用して元本を減らす

無利息期間中であっても、毎月の返済は必要です。

利息負担がない分、楽に返済することができますが、この365日間無利息を利用して、繰上げ返済を積極的に行いましょう。

繰上げ返済とは簡単に言うと、毎月の返済額よりも多く支払うことを指します。

無利息期間中に、元本（借入金額）を減らしておけば、利息が発生したタイミングでも総返済額を抑える事ができます。

例えば、ボーナスや臨時収入などが入ったタイミングで返済を行うと、後の返済計画に大きな影響がでます。

レイクの無利息期間を賢く利用したい場合は、365日間の内にできるだけ元本を減らしてみましょう。

もちろん、ご自身の生活が最優先です。

レイクの元本を減らすことだけを考えてしまうと、生活が回らないことや再び借入してしまうなどに繋がります。

レイクだけに限らずカードローンを利用する際は、返済計画をしっかり立てたうえでの無理のない返済をしましょう。

よくある質問

ここからは、レイクの無利息期間にかかる質問と回答をまとめました。

事前に確認しておくと、安心して申込・利用ができます。

審査にはどれくらいの時間がかかるの？

申込の時間や審査の混雑状況によって異なるため、どれくらい時間がかかるかは言い切れません。

レイクでは最短25分で即日融資が可能ですが、あくまで最短時間のため全員が25分で借入れできるわけではありません。

急ぎの方は、午前中の間に申込を完了させておけば、即日融資が可能になる可能性が高くなります。

過去にレイクを利用したことがある人でも無利息にできますか？

いいえ。

レイクの365日（60日・30日）の無利息期間を利用する場合は、「はじめてレイクを利用する人」に限定されています。

過去にレイクを利用したことがある方は、無利息期間の対象外になるため注意してください。

記事のまとめ

レイクの無利息期間は最長365日と、他社にはない大きな強みのため、利息の負担をできるだけ抑えたい方にはおすすめです。

とはいえ、365日間という長い間無利息にするためには、申込方法・契約金額・書類提出など条件を全て満たさなければ利用できません。

365日間の無利息サービスを最大限に活用するためには、借入と返済の工夫も必要です。

利息がかからないため、借り過ぎや延滞には注意し、計画的な返済で最大限の活用をしましょう。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士