生命保険
貯蓄型の生命保険とは?メリット・デメリットや掛け捨て型との違いを解説
貯蓄型の生命保険とは?メリット・デメリットや掛け捨て型との違いを解説
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貯蓄型の生命保険のメリットは?デメリットや掛け捨て型との違いも紹介

生命保険に入るか検討している方の中でも、貯蓄型保険が気になっている方もいるでしょう。

貯蓄型には、掛け捨て型とは異なる特徴があるため、申し込む前に詳しく理解しておくのが大切です。

今回は、無料保険相談を行っている「保険のぷろ」が、生命保険の貯蓄型を詳しく解説します。

掛け捨て型との違いも紹介しているので、生命保険に入るか検討している方は、ぜひご覧ください。

貯蓄型の生命保険とは

貯蓄型の生命保険とは

生命保険には貯蓄型と掛け捨て型があり、なかでも貯蓄型はサポートと貯金機能が備わっています。

保険に入った際に後悔しないためにも、貯蓄型の概要を詳しく理解しておくのが大切です。

ここからは、貯蓄型の生命保険を詳しく解説していきます。

保障+貯蓄機能が備わった保険のこと

貯蓄型生命保険は、怪我や病気のサポート機能と同時に、将来のための資金を積み立てる貯金機能を兼ね備えた商品です。

支払った金額の一部が積立金として運用され、契約満了時や解約時には返戻金として戻ってくる仕組みになっています。

一般的な貯蓄型生命保険には、以下のような種類があります。

保険の種類 サポート内容
養老保険 ・一定期間内に死亡した場合は死亡保険金、期間満了まで生存した場合は満期保険金が支払われる
終身保険 ・一生涯のサポートがあり、解約時には解約返戻金が支払われる
学資保険 ・子どもの教育資金を積み立てられ、決められた期間に学資金が支払われる
個人年金保険 ・老後の生活資金を年金形式で受け取れる

参考:一般社団法人生命保険協会「生命保険の基礎知識<br>https://www.seiho.or.jp/data/billboard/introduction/content06/

貯蓄型生命保険は、万が一の備えだけでなく、貯金もしたい方におすすめの商品です。

掛け捨て型との違い

貯蓄型と掛け捨て型では、目的や特徴に大きな違いがあります。

貯蓄型 掛け捨て型
保険料 比較的高い 比較的安い
返戻金 あり(契約期間や商品によって異なる) なし
保険期間 有期型または終身型 主に有期型
おすすめな人 ・将来の資金も準備したい人
・長期的な資産形成を考えている人
・サポートと貯金を1つにまとめたい人
・経済的な負担を抑えたい人
・純粋なサポートを重視する人
・別途投資や貯金をしている人

貯蓄型は月額が掛け捨て型に比べて高くなりますが、返戻金を受け取れる点は大きな魅力です。

一方、サポートを重視する場合や、経済的な負担を軽くしたい場合は掛け捨て型が適しています。

ライフプランや家計の状況に合わせて、最適な商品を選びましょう。

貯蓄型の生命保険のメリットは?

貯蓄型の生命保険のメリットは?

貯蓄型はサポートと貯金が同時にできたり、税金面で優遇を受けられたりするのが魅力です。

ここからは、貯蓄型の生命保険のメリットを4つ紹介します。

万が一の保障と貯蓄が同時にできる

貯蓄型のメリットは、万が一のサポートと貯金を1つの商品で同時に実現できる点です。

怪我や病気の場合には、保険金で家族の生活を守りつつ、何事もなく契約期間が満了すれば、積み立てたお金を受け取れます。

サポートと貯金を別々に管理するのが面倒と感じる方や、強制的に貯金する仕組みが欲しい方にとって、便利な選択肢となります。

資産運用の知識がない方でも、簡単に貯金できるのが積み立て型の魅力です。

途中で解約しても保険料の一部が戻ってくる

積み立て型は、契約期間の途中で解約した場合でも、返戻金として積み立てた金額の一部が戻ってくる仕組みになっています。

契約してから年数が経過するほど、返戻金の金額は増加していく傾向にあります。

返戻金は、ライフスタイルの変化に伴い保険の見直しが必要になったり、予期せぬ出費が必要になったりした際に活用可能です。

ただし、契約初期の返戻金は払込保険料より少なくなるため、短期での解約は避ける必要があるので、注意しましょう。

税金面で優遇を受けられる

積み立て型は、税金面で優遇を受けられるのも特徴です。

支払った保険料の一部が所得控除の対象となる「生命保険料控除」を利用すれば、所得税や住民税の負担が軽減されます。

また、支払われる死亡保険金は「法定相続人×500万円」の計算式で算出される金額までは、相続税が非課税となる優遇措置があります。

掛け捨て型は積み立て型のような大きな税金面の優遇は受けられないため、積み立て型の魅力です。

参考:国税庁「No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金」<br>https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4114.htm

契約者貸付制度を利用できる

多くの積み立て型には、契約者貸付制度があります。

契約者貸付制度とは、保険を契約せずに返戻金の一定範囲内で資金を借り入れられる制度です。

保険契約はそのまま継続するため、サポートが途切れることなく、一時的な資金需要に対応できるのが魅力です。

利率が一般的な借入より低めに設定されているケースが多いため、経済的な負担も比較的軽減されます。

貯蓄型の生命保険のデメリットは?

貯蓄型の生命保険のデメリットは?

積み立て型の生命保険は、保険料が割高だったり、インフレリスクに弱かったりなどのマイナス面があります。

マイナス面を知らず、積み立て型生命保険に入ると、公開する可能性があるため、注意が必要です。

ここからは、貯蓄型の生命保険のデメリットを3つ紹介します。

掛け捨て型に比べて保険料が割高

貯蓄型生命保険は、サポートと貯金を兼ね揃えているため、掛け捨て型の生命保険と比較して保険料が高く設定されています。

同等のサポート内容を掛け捨て型で契約した場合と比べると、月々の負担は大きくなります。

将来の返戻金に反映される部分を含んでいるため、他のタイプに比べると費用が高くなるのです。

毎月の家計負担を考えると、高額な保険料を支払い続けるのが負担になるケースもあります。

保険料の支払いが家計を圧迫すると、契約を続けられなくなり、本来のサポート目的が達成できなくなるリスクにも注意しましょう。

解約の時期によっては受け取れる額が少ない可能性がある

契約初期に解約すると返戻金が払込保険料を大きく下回り、損をする可能性がある点も、貯蓄型生命保険のデメリットです。

契約初期には保険会社の事務手数料や経費などが保険料から差し引かれるため、早期解約は受け取れる返戻金が少なくなります。

返戻金が払込保険料を上回るのは、契約から10年程度経過してからになるのが一般的です。

短期間で解約を検討していたり、ライフスタイルの変化によって途中解約の可能性が高かったりする方は、貯蓄型には適していない可能性があります。

長期的な視点を持ち、継続的に保険料を支払えるか慎重に検討しましょう。

インフレリスクに弱い

貯蓄型の生命保険は、インフレリスクに弱い傾向があります。

例えば、30年後に1,000万円の満期保険金を受け取るとします。

しかし、30年後の1,000万円の価値は、現時点の1,000万円よりも実質的に低くなっている可能性があるのです。

近年では、インフレ率が上昇しているため、実質的な資産価値の目減に注意が必要です。

どんな人におすすめ?向いている方の特徴

どんな人におすすめ?向いている方の特徴

貯蓄型生命保険は、以下のような方に向いています。

  • 計画的な資産形成とサポートを同時に考えたい方
  • 怪我や病気に備えながら老後資金も準備したい方
  • 長期的な視点で保険を活用できる方

保険によるサポートと資産形成を1つの商品で実現したい方に貯蓄型生命保険がおすすめです。

毎月の保険料支払いで強制的な貯金になるため、自己管理が苦手で貯金できない方でも資産運用が可能です。

ただし、返戻金を受け取るには、短くても10年程度保険を継続しなくてはなりません。

貯蓄型生命保険を検討している方は、長期的に保険を継続できるかも視野に入れておきましょう。

記事まとめ

記事まとめ

貯蓄型生命保険は、サポートと貯金を兼ね備えた商品です。

怪我や病気に備えたサポートと将来の資産形成を同時に実現できる点が大きな魅力といえます。

保険料は掛け捨て型に比べると割高ですが、契約者貸付制度や税制優遇などの魅力があります。

一方で、解約時期によっては払込保険料を下回る可能性やインフレリスクなどのマイナス点もあるため、注意が必要です。

貯蓄型生命保険が向いているのは、長期的な視点で計画的に資産形成したい方や、強制的な貯金の仕組みを求める方です。

本記事を参考に、どの生命保険にするか、専門家の意見を聞きたい方はぜひ「保険のぷろ」の無料相談をご活用ください。

貯蓄型の生命保険を含め、最適な商品を検討できるよう提案します。

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監修者プロフィール
菱村真比古
菱村真比古
ファイナンシャルプランナー
10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士 
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