【50代女性向け】がん保険の必要性と選び方をプロがご紹介！

50代の女性は、身体的・生活的・遺伝的にがんの発症リスクが高まる年代であり、万一に備えて「がん保険」を検討することが大切です。

特に、がんは、治療が長期化する傾向であるため、医療費だけでなく収入の減少や、生活費への影響も大きく、経済的なリスク管理は必要不可欠です。

本記事では、保険のプロが「50代の女性にがん保険は必要なのか？」について、丁寧にわかりやすく解説していきます。

記事の後半には、自分に適するがん保険の選び方をご紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

50代の女性にがん保険は必要なのか？

女性のがん罹患率は、厚生労働省の統計によると、40代後半から急増し、50代で乳がん・子宮がん・大腸がんなどの発症リスクが高まります。

そのため、50代でがん保険を検討することは、将来の安心を得るためにも、非常に重要な選択です。

ここでは、50代の女性にがん保険が必要な理由について、わかりやすく丁寧に解説していきます。

50代女性のがん罹患率

日本人女性のがん罹患率は、厚生労働省や国立がん研究センターの統計によると、40代後半から急上昇し、50代でピークを迎えるがんも少なくありません。

50代でピークを迎えるがんは、乳がん・子宮体がん・大腸がん・甲状腺がんなどで、50代女性の健康リスクとして、大きな割合を占めています。

これらのがんは、加齢に伴う「ホルモンバランスの変化」「生活習慣の影響」「遺伝的要因」など、複合的に関係していると言われています。

50代女性のがん罹患率 高：乳がん

乳がんは、日本人女性が最もかかりやすいがんであり、ホルモンの変化によって乳腺の構造が変わることや、長年の生活習慣が要因とされていて、閉経前後の年代（40代後半から50代前半）に増加します。

乳がんは、早期発見であれば治療成績が高い一方で、再発や長期通院のリスクもあるため、継続的に医療費の負担が生じる傾向です。

50代女性のがん罹患率 高：大腸がん

大腸がんは、乳がんと同じく、50代から増加するがんの代表例で、食生活の乱れ・運動不足・ストレス・飲酒・肥満などによって発症リスクが高まり、閉経後に罹患率が上がる傾向にあります。

大腸がんは、初期症状が出にくいため、発見が遅れることも多く、定期的に便潜血検査や内視鏡検査を受けることで、早期発見に繋がります。

50代女性のがん罹患率 高：子宮体がん（子宮内膜がん）

子宮体がん（子宮内膜がん）は、女性ホルモンの乱れが影響すると言われており、50代の発症リスクが高いがんの一つです。

発症リスクが高まる理由は、女性ホルモンの「エストロゲン」が子宮内膜を長く刺激することで、2割程度が他の原因であると言われています。

また、子宮体がん（子宮内膜がん）は、肥満や糖尿病などの「生活習慣病」が関係することも多く、発症リスクを高める原因となります。

50代女性のがんに対するリスク

50代の女性は、ホルモンバランスの変化・生活習慣の影響・加齢による機能低下などが重なり、がんの発症リスクが急激に高まる年代です。

女性のがん罹患率は、国立がん研究センターの統計でも40代後半から上昇し、50代で高くなることが明らかになっています。

ホルモンの変動

50代の女性は、閉経を迎える時期で、エストロゲンとプロゲステロンの分泌が大きく減少し、体内のバランスが崩れやすくなります。

ホルモン変動は、乳腺や子宮内膜への影響が増し、女性特有のがん（乳がん・子宮体がんなど）と深く関係してきます。

特に、乳がんは、閉経前後のホルモン変動期に多く発症し、50代前半でピークを迎える傾向があります。

生活習慣の変化と蓄積

50代の女性は、生活習慣の変化や蓄積された環境も大きな要因となり、がんの発症リスクに影響してきます。

特に、長年の食生活（欧米化による脂質や糖質の摂取過多）・慢性的な運動不足・喫煙・飲酒・肥満などは、大腸がんや肺がんのリスクを高めます。

また、50代の女性は、ライフステージの変化も大きく、ストレスの多い環境（仕事や家庭）が免疫力の低下を招き、がんの発症リスクを高めてしまいます。

50代は、仕事や家庭での責任が重く、健康管理が後回しになりがちな年代でもあるため、意識的な生活改善が求められます。

免疫力の低下

人間の身体は、加齢により細胞の修復能力や免疫機能が低下すると、体内で発生する異常細胞を排除しにくくなり、がんが発症しやすくなります。

特に、50代の女性は、更年期を境に免疫バランスが変わり、自律神経の乱れやホルモンの変化によって、体調を崩しやすくなる傾向があります。

遺伝的な要因（家族歴）

親や兄弟姉妹に乳がん・大腸がんの既往歴がある場合は、自身も50代以降で発症リスクが高まるため、定期的な検診をしておくと安心です。

50代女性のがん保険加入率

がん保険単体の加入率は、年齢とともに変化し、保険料の負担・健康状態・既往症の有無が影響してきます。

50代女性のがん保険加入率は、乳がん・大腸がん・子宮体がんなど、年齢と共に高まるがんへのリスクを意識して、30代や40代に比べて増加傾向です。

特に、自分自身や家族にがん経験がある場合は、職場の健康保険や、企業制度だけではカバーできない治療費に備えるため、民間のがん保険に加入する女性も少なくありません。

一方、50代でがん保険を検討する際は、若年層に比べて保険料が高くなるので、既に医療保険や生命保険に加入していると、加入を見送るケースもあります。

50代女性のがん保険加入率は、リスクの認知度・経済的な余裕・健康状態・既存の保険との兼ね合いなど、複数の要因によって決まります。

統計的には、一定の割合で加入が進んでいるものの、加入条件・保険料・健康状態の影響で、すべての50代女性が加入できているわけではありません。

50代女性の月額保険料平均値

一般的に、50代女性の月額保険料平均値は、4,000円から7,000円前後とされており、保険のタイプや保障内容によって大きく変動します。

例えば、終身型のがん保険は、生涯にわたる保障を確保できるため、月額保険料が高めに設定される傾向です。

一方、定期型は、一定期間のみの保証なので、保険料が安く抑えられるものの、更新時に保険料が上がるリスクもあります。

また、月額の保険料は、一時金・入院 / 通院保障型によっても変わり、通院保障や先進医療特約を付けると、平均値より高くなりやすいです。

がん保険と医療保険の違い

がん保険と医療保険は、どちらも病気や入院に備える保険ですが、保障内容や目的には明確な違いがあります。

まず、医療保険とは、がんを含めた様々な病気やケガによる入院・手術・通院にかかる費用を幅広くカバーする保険です。

医療保険は、入院日数や手術内容に応じて、病気や怪我の種類問わず、発生した医療費の一部を「給付金」として受け取ることができます。

一方、がん保険とは、その名の通り「がん」に特化した保険で、がんと診断された時点で、まとまった一時金が支払われるタイプや、入院・通院・治療費を重点的に保障するタイプがあります。

がんは、治療や通院が長期化するケースも多く、治療内容によって、高額な自己負担が発生してきます。

特に、50代は、がんの罹患率が上昇する年代でもあるため、医療保険とがん保険を併用することによって、より安心できる保障体制を整えることができます。

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【50代女性篇】がん治療に必要なお金

がん治療に必要な費用は、厚生労働省や保険会社のデータによると、平均で100万円〜300万円が目安とされています。

ただし、この費用は、がんの種類・治療法・進行度によって大きく異なり、高額療養費制度を利用しても、一時的にまとまったお金が必要になります。

ここでは、50代女性が「がん治療」に必要なお金について、わかりやすく解説していきます。

検査費

50代の女性は、乳がん・子宮がん・大腸がんなどの発症リスクが高まる年代であり、早期発見が治療の成功や予後に大きく影響します。

市区町村などが実施する公的ながん検診（検査）の場合は、自己負担額が比較的安く、1,000円〜3,000円程度で受けられることが多いです。

一方、精密検査や人間ドックなど（自己負担型）の場合には、費用が大きく変わってきます。

また、50代女性に増えている大腸がん検査では、便潜血検査なら数百円〜1,000円程度で済みますが、内視鏡検査になると2万円〜4万円程度かかることがあります。

さらに、がんが疑われた場合には、組織検査（生検）を行うこともあり、1万円〜3万円程度の費用が追加されます。

これらの検査費用は、がんの部位・病院・地域・保険適用の有無によっても変動します。

治療費

がん治療の平均的な総額は、厚生労働省や保険会社の調査によると、100万円〜300万円程度が目安とされています。

この治療費は、健康保険適用後の自己負担分（3割）も含んだ金額であり、治療内容によって更に高額となる場合があります。

特に、50代女性に多い乳がんや子宮がんでは、早期発見であっても手術・放射線治療・薬物治療など、複数の治療法を組み合わせることが多く、費用がかさむ傾向にあります。

また、抗がん剤治療は、治療の中でも費用がかかる項目で、1回の投与ごとに5万円〜20万円程度かかることがあります。

一般的に、抗がん剤治療は、複数回行う必要があるため、総額で50万円〜100万円を超えることも少なくありません。

さらに、放射線治療を併用する場合は、がんの部位や進行度・選択する薬剤・治療方法によっても変動しますが、20万円〜40万円程度の追加費用が発生します。

最近では、先進医療や自由診療を選択する患者も増えており、重粒子線治療や陽子線治療などになると、健康保険が適用されないため、1回の治療で200万円〜300万円以上かかります。

先進医療を希望する場合は、事前に費用や保険適用の範囲を確認しておくことが大切です。

手術費

がんの手術費用（自己負担額）は、健康保険が適用される場合でも、平均30万円〜70万円程度が一般的です。

ただし、自己負担額は、がんの種類・医療機関・手術方法によっても、金額が大きく異なります。

例えば、50代の女性に多い「乳がん手術」では、乳房部分切除で30万円前後、乳房全摘出術だと40万円〜50万円程度が目安となります。

さらに、乳房再建手術を希望する場合には、保険適用の有無や方法によって、20万円〜100万円以上の追加費用がかかります。

次に、子宮がんや卵巣がんの手術費は、開腹手術や腹腔鏡手術など、複雑な手技を伴うため、費用も高くなる傾向にあります。

自己負担額は、健康保険適用後でも、子宮全摘出手術で40万円〜60万円前後、卵巣がんの摘出手術では50万円〜70万円程度が一般的です。

一方で、大腸がんや胃がんの手術は、内視鏡手術だと比較的費用が抑えられるため、20万円〜40万円程度（開腹手術だと50万円前後）で済むケースもあります。

加えて、がん手術には、手術費の他にも、検査費・麻酔費・入院費・食事代など、関連費用が発生してきます。

また、自由診療や先進医療を選択する場合には、保険適用外となり、手術費用が高額になるため、がん保険や先進医療特約などを活用することで、経済的負担を軽減することが可能です。

入院費

がん治療における入院費は、50代の女性にとって、とても大きな経済的負担となります。

入院費は、入院基本料・処置 / 検査 / 手術費用・薬剤費・食事療養費・差額ベッド代などを含み、一般的に数十万円単位の支出が必要になる傾向です。

特に、50代の女性は、乳がん・子宮がん・卵巣がん・大腸がんなどで入院することが多く、1回の入院で数十万円から100万円を超えることも珍しくありません。

さらに、個室や少人数部屋を選択した場合には、差額ベッド代（1日あたり5,000円から2万円程度）が加算されるため、長期入院だと更に負担が増します。

また、50代女性のがん治療では、一度の入院で完治しないことも多く、手術後に抗がん剤治療や放射線治療を行うために、数回に分けて再入院する場合もあります。

そこで、経済的負担を軽減するためには、国の公的制度である「高額療養費制度」を利用して、1ヶ月あたりの自己負担額に上限が設けることが可能です。

高額療養費制度は、病院でや薬局で支払った1ヶ月間の医療費（差額ベッド代や食事代などを除く）を、所得に応じて払い戻しできるため、経済的負担を減らすことができます。

加えて、がん保険や医療保険に加入していれば、入院給付金として日額5,000円～1万円程度を支給される場合もあるので、実質的な自己負担を更に減らすことが可能です。

通院費

通院費は、50代女性にとって、長期間にわたって負担となる医療費のひとつで、診察料・検査費・治療費・薬代などに加えて、交通費・駐車場代などの付随費用も含まれます。

がん治療は、多くの治療（抗がん剤治療・放射線治療・経過観察など）を通院で行うことが一般的なため、継続的に費用がかかります。

50代女性の場合は、がんの種類によって、通院の頻度・期間は異なりますが、乳がん・子宮がん・卵巣がんなどの治療だと、手術後に抗がん剤治療や放射線治療を行うため、週1回から月1回の通院が数ヶ月から数年にわたって必要です。

1回の通院に必要な自己負担額は、健康保険を利用しても数千円から1万円前後が一般的で、薬剤費が高い場合や特殊な治療を行うと、1回で2万円を超えることもあります。

特に、抗がん剤治療は、複数回にわたって行われるため、1クール（約3ヶ月）で5万円〜10万円程度の自己負担が必要になることもあります。

これに加えて、大学病院やがん専門病院に通院する場合は、自宅からの距離が遠く、電車 / バスの運賃・ガソリン代・高速道路料金・駐車料金などがかかります。

1年間の医療費が一定額を超えた際には、医療費控除を受けることができるため、条件を満たせば、通院に必要な交通費も控除の対象になります。

さらに、がん保険に加入している場合は、通院給付金が支給されるプランだと、通院1日あたり3,000円から5,000円程度が支給され、治療が長期化しても安心して通院することができます。

介護・リハビリ費

がん治療における介護・リハビリ費は、50代女性が治療後の生活を送るうえで、欠かせない費用です。

介護・リハビリ費は、がん治療によって体力・筋力が低下したり、後遺症が残ったりした際に、日常生活を取り戻すためのサポートや、リハビリテーションにかかる費用となります。

特に、50代女性は、手術・抗がん剤治療・放射線治療を受けた後に、身体を回復するまで時間がかかることも多く、日常生活を送るための介護や、リハビリが必要となるケースが多いです。

がんの種類や治療内容によっては、手術後に腕や脚の動きが制限されたり、リンパ浮腫・しびれ・倦怠感といった後遺症が現れることがあります。

リハビリは、理学療法士指導のもとで、病院やクリニックで行われ、健康保険が適用される場合でも、1回あたりの自己負担は数百円から1,000円前後発生します。

また、自由診療のリハビリやリンパ浮腫専門ケアを受ける際は、1回あたり5,000円から1万円ほどかかることもあり、継続的な支出が必要になります。

さらに、日常生活に支障が出る場合には、食事の準備・入浴・着替え・通院の付き添いなど、在宅介護サービスの利用が必要になることもあります。

介護保険が適用されれば、自己負担が原則1割から3割になったり、要介護認定を受けることで、訪問介護・デイサービス・福祉用具のレンタルなど、生活のサポートを受けられるようになります。

がん保険や医療保険の中には、リハビリや介護費を補助する特約が付いているものもあり、保険金の給付を受けることにより、介護サービスやリハビリを無理なく継続することが可能です。

50代の女性は、治療とともに「回復期の生活支援」を見据えておくと、経済的な不安を払拭することができます。

生活費

がん治療は、通院・入院・体調不良による休職などで、収入が大きく減少することもあり、治療費とあわせて生活費の確保が重要です。

特に、50代の女性は、家庭や仕事を支える立場にある人も多く、治療による収入減が家計に影響してきます。

手術後・抗がん剤治療中は、体調に応じて仕事を休む必要があり、給与が減ることや休職（無給）期間が発生することもあります。

そのため、独身世帯・子どもの教育費・住宅ローンを抱える家庭では、治療費だけでなく生活費の確保が重要です。

生活費の負担を軽減する方法としては、傷病手当金を申請することで、給与の約3分の2を最長1年6ヶ月受け取ることができます。

また、住民税や国民健康保険料などには、所得の減少に応じた減免制度があるため、自治体の窓口で確認しておくことも大切です。

さらに、がん保険や医療保険に加入している場合は、入院給付金や通院給付金だけでなく、休業による収入減を補うプランもあります。

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【50代女性向け】がん保険の選び方

50代の女性は、乳がんや子宮がんなど、女性特有のがんのリスクが高まる時期に入るため、がん保険の見直し・新規加入を検討する方が増えます。

がん保険は、がんと診断された際の経済的負担を軽減し、治療に専念できる環境を整えるための大切な保障です。

しかし、がん保険は、保険会社やプランによって、保障内容や保険料が異なるため、自分に合った保険を慎重に選ぶことが必要です。

ここでは、50代女性向け「がん保険の選び方」について、わかりやすくご紹介していきます。

保障対象

がん保険の保障対象とは、保険が適用されるがんの種類・範囲・治療内容（給付条件）を指します。

50代の女性は、乳がん・子宮がん・卵巣がんなど、女性特有のがん発症リスクが高くなる年代でなので、保障対象をしっかり理解しておくことがとても大切です。

まず、がん保険で重要なのは、保障対象に「上皮内新生物（初期がん）」が含まれるかどうかです。

上皮内新生物は、がんの初期段階で、転移の危険度が低く、軽度な治療で済むことから、給付金の対象外になる場合も少なくありません。

そのため、がん保険を選ぶ際は、悪性新生物の保障だけではなく、上皮内新生物も給付対象だと安心です。

また、がんは、治療後に再発する可能性があり、50代以降はそのリスクも高まるので、再発・転移・別の部位で新たに発症した際（2回目以降）も、保障されるのかを確認しておくことが大切です。

さらに、がん保険を選ぶ際には、通院・入院・手術に関する保障範囲についても、充分に確認する必要があります。

最近のがん治療は、入院から通院中心に変化しているため、通院時の医療費や交通費をカバーできるのかもポイントです。

加えて、女性向けのがん保険では、乳がんの再建手術費用や、ホルモン療法の費用をカバーするものもあり、美容面やメンタル面のサポートも受けられます。

保障内容

がん保険の保障内容とは、がんと診断された際や治療中・治療後に、どのような経済的支援を受けられるかを指します。

50代の女性は、女性特有のがんにかかるリスクが高まる時期であったり、生活費の負担も増える傾向にあるので、自分に合った保障内容を選ぶことが重要です。

菱村真比古

ファイナンシャルプランナー

10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士