変額保険
変額保険のメリットとは?注意点や仕組みを理解して資産形成しよう
変額保険のメリットとは?注意点や仕組みを理解して資産形成しよう
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変額保険のメリットを徹底解説!注意点、向いている人も解説

相談者
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変額保険にはどんなメリットがあるの?

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仕組みが難しくてよくわからない・・・

変額保険は、保障と資産形成を同時に考えられる生命保険として注目されています。

一方で、「元本割れのリスクがある」「仕組みが難しそう」といった不安を感じている人も多いのではないでしょうか。

メリットやデメリットだけでなく、きちんと内容を理解することで、万が一の保障をしながら資産形成をすることができます。

この記事では、変額保険の仕組みを初心者の方にもわかりやすく解説したうえで、メリット・デメリットを解説します。

変額保険とは?

変額保険とは?

ここからは、変額保険の特徴を3つに分けて説明します。

万が一の保障をしながら資産運用も行うことができる

変額保険とは、「生命保険として万が一の保障もしながら、資産形成もできる」という2つの要素を兼ね備えた保険商品のことです。

一般的な生命保険よりも、資産形成の要素が強い点が特徴です。

受取額は運用実績によって変動する

変額保険は、支払った保険料の一部を特別勘定(ファンド)を選んで運用し、運用成果によって将来受け取る保険金や解約返戻金が変動します。

つまり、運用結果が好調であれば保険金が増え、不調であれば減る、ということです。

運用実績によって受け取れる保険金が変動するため、不安を感じる方も多いかもしれませんが、基本保険金には最低保証があるため受け取る保険金額が基本保険金額を下回るということはありません。

次で詳しく見ていきます。

基本保険金は最低保障される

変額保険は、契約時に定めた基本保険金額が最低限保証されている商品が多く、万が一運用が不調だった場合でも、各保険会社が定めた基本保険金を下回る心配はありません。

運用実績が好調だった場合には、基本保険金を上回る保険金を受け取ることができます。

しかし、商品ごとに規定がことなるため変額保険を選ぶ際には商品概要を確認したり、保険代理店のプロに相談しながら商品を納得した上で加入しましょう。

変額保険のメリット

変額保険のメリット

変額保険は、「内容が複雑でどのようなメリットがあるかわからない」という意見が多い保険商品です。

ここでは、変額保険ならではのメリットを一つずつわかりやすく解説していきます。

メリット①:保障と資産形成が同時にできる

変額保険の最大のメリットは、「万が一の保障」と「資産形成」が同時に行えるという点です。

つまり、生命保険の特徴である「被保険者が死亡または所定の高度障害状態となった場合に保険金が支払われる」という点と、資産運用の特徴である「受け取れる金額が運用結果により変動する」という2つの要素が合体した保険商品です。

一般的な生命保険は、それぞれの目的に沿った保障のみが目的ですが、変額保険は保険料の一部を運用するため、将来的に資産を増やせる可能性があり、増加した場合には基本保険金を上回る保険金を受け取ることができます。

また、多くの商品では死亡保険金に最低保証が設定されているため、運用が不調な場合でも一定の保障を確保できます。

メリット②:インフレに対応できる

変額保険は、インフレに対応できるという点も大きなメリットです。

一般的な生命保険は、将来受け取る保険金額があらかじめ決まっているため、物価が上昇すると実質的な価値が目減りしてしまう可能性があります。

一方、変額保険は株式や債券などで運用されるため、物価上昇とともに資産価値が増える可能性があります。

長期的にインフレが続いた場合でも、資産の実質価値を維持もしくは向上させやすい点が特徴です。

メリット③:生命保険料控除を利用できる

変額保険は生命保険料控除を利用することができ、所定の条件を満たせば所得税と住民税で控除を受けることができます。

他にも何か保険に加入している場合には、年間支払保険料などを合計した金額になるので注意しましょう。

参照:(公財)生命保険文化センター「税金に関するQ&A」 https://www.jili.or.jp/knows_learns/q_a/tax/index.html

変額保険の注意点

変額保険の注意点

変額保険を検討する際には注意すべき点もあるため、事前にリスクを正しく理解しておきましょう。

元本割れのリスクがある

基本保険金に最低保証がついている商品は多いですが、解約返戻金や満期保険金には最低保証がありません。

変額保険は、保険料の一部を株式や債券などで運用する仕組みのため、運用成績によっては解約返戻金や満期保険金が、支払った保険料を下回る「元本割れ」が起こる可能性があります。

特に、満期や解約のタイミングで運用結果がマイナスの状態だと、元本割れを起こす可能性があります。

多くの商品では死亡保険金に最低保証がありますが、解約返戻金や満期金には最低保証がないケースが一般的であるため注意が必要です。

手数料がかかる

変額保険は、運用にかかる費用の他にも、管理費用などの保険関係費用としての手数料もかかります。

保険会社を介して投資を行う場合、その手数料がかかってしまうため、個人で投資をする場合と比較してコストが高くなってしまうという点が注意点として挙げられます。

短期間での解約は損をしやすい

変額保険は長期運用が前提なので、短期間で解約すると損をする可能性があります。

理由としては、保険関係費用や解約控除などの影響、相場の一時的な下落の影響を受けるなどで元本割れが発生しやすくなるからです。

特に、数年以内に解約する可能性がある場合は注意が必要です。

変額保険が向いている人とは?

変額保険が向いている人とは?

変額保険は、すべての人に向いている保険商品ではありません。

保障と資産形成を同時に考えられる一方で、運用リスクや長期契約が前提となるため、考え方やライフプランによって向き・不向きがはっきり分かれます。

ここからは、変額保険が向いている人の特徴を具体的に解説し、どのような考え方の人に適しているのかをわかりやすく整理していきます。

保障も資産形成もどちらも行いたい人

万が一のときの保障を確保しつつ、将来に向けた資産形成も同時に進めたい人には、変額保険が向いています。

一般的な生命保険は保障が中心であるため、運用益としてはあまり期待できません。

一方、投資信託やNISAは資産形成には適しているものの、保障機能はありません。

変額保険は、死亡保障などの保険機能を持ちながら、保険料の一部を運用に回すことで、将来の資産を増やせる可能性があることが特徴です。

  • 保険と投資を別々に管理するのは手間
  • 一つの商品で効率よく備えたい

このように考える人に向いていると言えます。

ただし、運用成果によっては元本割れのリスクもあるため、保障と資産形成のバランスを理解したうえで検討することが大切です。

不景気によるインフレに対応したい人

不景気が続く中でも物価が上昇するインフレ状態のときは、現金や貯蓄だけでは資産の実質的な価値が目減りしてしまう可能性があります。

こうしたインフレリスクに備えたい人にとって、変額保険は、保険料の一部を株式や債券などで運用する仕組みのため、物価上昇に合わせて資産価値を増やすことができる可能性があります。

定額保険のように将来の受取額が固定されていない分、インフレによる購買力低下に対応しやすい点が特徴です。

  • 将来の物価上昇が不安
  • お金の価値が下がるリスクにも備えたい

このように考える人には、インフレ対策の一環として変額保険が向いているといえるでしょう。

長期的な資産運用がしたい人

変額保険は、短期間で利益を出すことを目的とした商品ではなく、長期的な資産運用を前提とした保険です。

運用期間が長くなるほど、一時的な相場の下落による影響を分散しやすくなり、複利効果も期待できます。

特に、老後資金や将来の生活資金など、すぐに使う予定のないお金を運用したい場合には、変額保険の仕組みが活かされやすいです。

記事まとめ:変額保険のメリットを正しく理解しよう

記事まとめ:変額保険のメリットを正しく理解しよう

変額保険のメリットとしては、

  • 保障と資産形成が同時にできる
  • インフレに対応できる
  • 生命保険料控除を利用できる

この3点が挙げられます。

変額保険は保険料の一部を運用に回すため、将来的に資産を増やせる可能性があり、増加した場合には基本保険金を上回る保険金を受け取ることができるという特徴があります。

もし変額保険のことでわからないことや不安に思うことがあれば、プロに相談するのも一つの手です。

変額保険のメリットを正しく理解して将来に備えましょう。

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監修者プロフィール
菱村真比古
菱村真比古
ファイナンシャルプランナー
10種の金融資格と中高の教員免許を持つ異色のファイナンシャルプランナー。NISA、住宅ローン、社会保障制度などが複雑に絡み合うライフプランを明快シンプルに紐解きます。中でも《菱村式老後資金計算法》は将来に不安を抱える子育て世代に好評。生命保険と金融サービス業界の最高水準として世界中で認知されている独立組織MDRTの正会員。『お金のエキスパート』として講演や営業マンの育成など幅広い領域で活動している。

【資格情報】
・住宅金融普及協会 住宅ローンアドバイザー
・日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー
・生命保険協会認定トータルライフコンサルタント
・CCAA クレジットカードアドバイザー
・相続診断協会認定 上級相続診断士
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