投資信託
なぜ増えるの?投資信託で利益が出る仕組みとメリットをわかりやすく解説
なぜ増えるの?投資信託で利益が出る仕組みとメリットをわかりやすく解説
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「なぜ投資信託でお金が増えるのか?」その仕組みを初心者にもわかりやすく紹介

老後の生活資金や子供の教育費用などに不安を感じ、将来の資産形成の方法を模索している方が増えてきています。

その一つの方法として、現在「投資信託」が広く注目を集めています。

投資信託を始めたいとお考えの方の中には、「投資信託は本当に儲かるのか」「なぜお金が増えるのか」と気になっている方もいるでしょう。

そんな方に向けて、この記事では「なぜ投資信託でお金が増えるのか?」、その仕組みや「投資信託はおすすめしない」といわれる理由、投資信託のメリットについて解説していきます。

初心者の方にもわかりやすく解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

投資信託とは

投資信託とは

そもそも投資信託とは「投資家から集めたお金を大きな一つの資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品」のことです。

投資信託は別名「ファンド」、運用の専門家は「ファンドマネージャー」とも言われます。

少額から購入することができ、また専門家に運用を任せることができるため、投資初心者の方にとっても始めやすく、資産運用を始める足がかりとして注目されているのです。

なぜお金が増えるのか?仕組みを解説

なぜお金が増えるのか?仕組みを解説

ここでは、投資信託を購入するとなぜお金が増えるのか?その仕組みを解説していきます。

投資信託で得られる利益には、大きく分けて「分配金(インカムゲイン)」と「譲渡益(キャピタルゲイン)」の2種類があります。

まずは分配金から、その仕組みを確認していきましょう。

分配金(インカムゲイン)

投資信託において、決算ごと定期的に投資家に配当される利益のことを分配金、あるいはインカムゲインといいます。

どのくらい分配するかは、それぞれの投資家の保有口数によって決まります。

なお、分配金はさらに「普通分配金」と「元本払戻金(特別分配金)」の2つに分けられます。

分配金の種類 概要
普通分配金 運用益から支払われる分配金で、配当所得として課税される
元本払戻金(特別分配金) 元本の払い戻しとみなされ、非課税になる

また、この分配金は全ての投資信託にあるわけではなく、「分配金あり」のタイプと「分配金なし」のタイプに分かれます。

それぞれのメリットとデメリットは下記の通りです。

分配金ありのメリット・デメリット

分配金がある場合は、その分配金は投資家にとって定期的な収入となります。

運用成績が良好であれば、安定した収益を期待することができる点は、分配金なしタイプにはない大きなメリットです。

しかし分配金をなくして運用収益を再投資すれば、再投資されたその運用収益に対しても、プラスで利益を得られたかもしれないと考えることができます。

これを「運用効率が悪い」と考える場合、それはデメリットと言えるでしょう。

また分配金の支払い頻度や金額は、投資信託ごとに異なります。

そのため投資家は、自身の収入やリスク許容度に合わせて適切な投資信託を選ぶことが重要です。

分配金なしのメリット・デメリット

運用収益を得た場合でも分配金が支払われない形式の投資信託もあります。

これが分配金なしタイプの投資信託です。

分配金なしの場合は、運用収益が発生してもそれを投資家に分配せず、その運用益を再投資します。

運用収益=運用資産が増える、という考えのもと運用され続けるため、効率よく複利的な成果を期待することができる点がメリットです。

ただし、分配金なしタイプの場合は、投資信託を売却または解約するまでは利益が発生しません。

つまり次項で紹介する譲渡益(キャピタルゲイン)のみが、投資家の利益となります。

分配金の支払いが一切ないということは、解約または売却した時の基準価額が購入した時の価額を下回っている場合、それまでの運用益を得ることができません。

この面は分配金なしタイプのデメリットと言えるでしょう。

分配金あり・なしの選び方

「分配金あり」にも「分配金なし」にも、メリットとデメリットの二面性があります。

運用中にも定期的に利益を確保したいなら「分配金あり」、長期的に運用して成果を高めたいのなら「分配金なし」というように選ぶことをおすすめします。

譲渡益(キャピタルゲイン)

投資信託は、株式や債券などの銘柄に投資することで運用されています。

株式や債券の価格は、市場の需給や企業の業績などに応じて変動するものです。

投資信託によって保有する銘柄の価格が上昇した場合、それらの投資信託を売却または解約する際に、購入時よりも高い価格で売れる可能性がありますよね。

売却時に増えるこのお金が譲渡益、あるいはキャピタルゲインと呼ばれる利益です。

譲渡益は投資信託の運用成績が良好であった場合に生じます。

この譲渡益は投資信託の運用における主要な利益の一つであり、投資家は銘柄の選定や売却タイミングを通じてこれを最大化し、資産の増加を図ります。

なぜ「投資信託はおすすめしない」といわれるのか

なぜ「投資信託はおすすめしない」といわれるのか

なぜ投資信託でお金が増えるのかというと、市場の需給や企業の業績などに応じて株式や債券の価格が変動し、それが購入時の価格を上回った際や決算時に利益が発生するから。

そしてそれが分配金や譲渡益として、投資家に還元されるから、ということがわかりました。

しかし「投資信託はおすすめしない」「やめた方がいい」という声があるのも事実です。

ここでは、そのような声が上がっている理由を解説していきます。

元本保証ではない

投資信託でお金が増えるのは、決算時に運用収益が発生したり売却価格が購入価格を上回っていた場合にその差額が利益になったりするため、とここまで解説してきました。

株式や債券は日々値動きをしています。毎日、金融市場で取引されているからです。

つまり、証券の価格は上がるだけでなく、下がる可能性ももちろんあります。

ではなぜ価格が下がるのかというと、その理由には大きく分けて「業績そのものが悪化している」もしくは「業績自体は悪化していないがインフレ率が高まっている」の2つがあります。

投資信託を購入した時よりも価格が下がれば、損益が発生します。

よって、元本保証ではないという点に注意が必要です。

保有期間中は運用のためのコストがかかる

投資信託は、ファンドマネージャーが投資家に代わって株式や債券を運用する金融商品です。

そのため、運用のためのコスト=手数料が発生します。

これを「信託報酬(信託委託料)」と言い、投資家は運用期間中に販売会社や運用会社、信託銀行に信託報酬を支払い続ける必要があります。

信託報酬は保有額に対して年0.5~2%(+消費税)くらいかかるのが一般的です。

信託報酬の金額は販売用資料や目論見書に記載されているため、事前に確認しておきましょう。

短期間でまとまった利益を得ることができない

投資信託は分散投資を基本にしている商品です。

分散投資とは、投資対象を広く分散させることでリスクをより抑える(収益率の変動幅を小さくする)方法です。

リスクが抑えられる点はメリットとも考えられますが、価格変動幅が小さいために短期間でまとまった利益を得るのが困難、というデメリットでもあります。

「値上がり率−コスト」が利益となるため、投資信託は長期の投資に向いている金融商品です。

短期間でまとまった利益を偉いのであれば、投資信託よりも個別株への投資を検討しましょう。

しかし収益率の変動幅が大きい個別株の方が、リスクも大きくなることをしっかりと理解しておくことが重要です。

投資信託のメリット

投資信託のメリット

投資信託には上記のようなデメリットやリスクがつきものです。

とはいえ、低金利・物価高の昨今、将来に向けた長期的な資産形成を考えていくことは誰にとっても重要です。

ここでは、投資信託をはじめる前の不安を解消するべく、投資信託のメリットを考えていきましょう。

少額から購入できるため、初心者でも始めやすい

投資信託は、数千円〜数万円程度少額から購入することができます。

通常の株式投資や債券投資には、ある程度まとまった資金が必要です。

例えば株式の場合は通常100株ごとに購入するため、1株1,000円なら10万円の資金が必要になります。

少額から始められ、資金を捻出しやすい点は投資信託の大きな特徴でありメリットと言えるでしょう。

個別株に対してリスクが小さい

リスクを抑えるためには、できるだけ資産や銘柄を分散させ、異なる値動きのものを組み合わせることが有効です。

先述した通り、投資信託は資産をいくつかの商品に分けて投資する分散投資が基本です。

これによって収益率の変動幅を小さくし、リスクを軽減させることができるのです。

投資の専門家に運用を任せられる

投資信託なら、専門家であるファンドマネージャーが運用をしてくれます。そのため、投資初心者の方でも比較的始めやすいでしょう。

また、リスクを抑えるためには資産や銘柄の分散させることが重要であることを先述しましたが、より高い分散効果を得るためには、国や地域も分散して購入すると良いです。

ファンドマネージャーが複数の銘柄を選び、自分の代わりに運用してくれる投資信託では、投資対象の種類が豊富です。

個人では購入できない海外の株式や、情報が少ない銘柄もありますので、専門家に委託できる点も大きなメリットでしょう。

資産価値や値動きが分かりやすい(透明性が高い)

投資信託の取引価格である「基準価額」にはブラインド方式が採用されており、毎営業日公表されています。

基準価額は新聞や取引している金融機関のウェブサイトでも確認可能です。

さらに、投資信託は決算期ごとに監査法人などによる監査を受けるよう、金融商品取引法によって義務付けられています。

また、財務諸表(決算書)の作成も義務付けられています。

財務諸表や監査報告書は、請求目論見書に掲載されています。

そのため、運用をファンドマネージャーに任せていても、投資家は資産価値や値動きをいつでも確認することができるのです。

記事まとめ

記事まとめ

この記事では「投資信託は本当に儲かるのか」「なぜお金が増えるのか」と気になっている方に向けて、お金が増える仕組みや利益の種類を解説しました。

記事内でも紹介した通り、投資信託では、その購入時の基準価額を元本とした運用成果が投資家にとっての利益となります。

具体的には、運用の収益である「分配金(インカムゲイン)」と、基準価額が上昇することで得られる「譲渡益(キャピタルゲイン)」が投資信託の利益です。

しかし、日本で販売されている投資信託は約6000本もあると言われています。この中から、自分に合う投資信託を見つけるのは大変労力がかかる作業です。

投資信託のことでお悩みの場合は、お金のプロに相談することをおすすめします。

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監修者プロフィール
小林裕
小林裕
一般社団法人証券相続普及協会 代表理事
大学卒業後、東証一部上場の証券会社に入社。 個人向けの資産運用コンサルティングを中心に活動。 新人賞、社長優秀賞などを数多く受賞。 シニア層のお客様が多い中で資産運用だけでは本当の解決ができないと感じ、退職。 2020年、一般社団法人証券相続普及協会を設立。代表理事に就任。 終活カウンセラー1級や上級相続診断士の資格も取得し、お客様の大切な資産を「ふやす、まもる、つなぐ」をモットーに活動している。
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