生命保険の必要性|いらないと言われる理由や保障の考え方をわかりやすく解説

生命保険は本当に必要?
年齢や立場的にもそろそろ生命保険に加入すべき?
結婚や子どもの誕生など、ライフステージの変化により、生命保険について考え始める人も多いかもしれません。しかし、生命保険を探し始めても、たくさんの保険商品があり、どれがいいか判断するのは難しいですよね。

死亡時に備えるなら、生命保険の中でも死亡保険に分類される「定期保険」や「終身保険」。働き盛りの人が自分の万が一に備えるなら、保障期間が決まっている定期保険という選択肢もあります。

この記事では、生命保険に契約するときの保険金額の目安や家族構成別にどういった契約内容が考えられるか紹介しますので、自分の家族構成に近い例を参考にしましょう。

生命保険の必要性|種類ごとの違いや保障内容をわかりやすく解説

健康保険や国民年金や厚生年金などの公的年金制度が諸外国と比較して充実している日本では、生命保険は不要という説もあります。しかし実際には約8割もの人が生命保険に加入しており、多くの人が万が一に備えています。

もしあなたが死亡したら、残された配偶者や子どもの暮らしは誰が守るのでしょうか?万が一はいつ起こるか分かりません。そこで活用できるのが生命保険です。「人」にかけることで、死亡時に「死亡保険金」を受け取れます。

生命保険は契約者同士の「助け合い」で成り立っているのが特徴。万が一があった際に支払われる保険金は、契約者が支払う保険料が財源です。いつ起こるか分からない「もしも」の事態に対し、大勢の人で支え合う仕組みといえるでしょう。

さまざまな商品がある生命保険は「3種類」に分類が可能です。

生命保険の種類

  1. 死亡保険
    被保険者が死亡したときに保険金が支払われる
  2. 生存保険
    被保険者が一定期間生存していることで保険金が支払われる
  3. 生死混合保険
    死亡保険と生存保険の組み合わせ。被保険者が死亡すると死亡保険金が、一定期間生存すると満期保険金が支払われる

3種類の中でも生命保険と聞いてイメージするのは「死亡保険」ではないでしょうか?病気や事故などで死亡したときに保険金を受け取れるのが特徴。対象となる保険期間が異なる「定期保険」と「終身保険」があります

一方「生存保険」は個人年金保険、「生死混合保険」は「養老保険」が代表的です。

\まずはどんな保険商品があるか知りたい/

定期保険は一定の保険期間だけ保障される死亡保険

子どもが未成年の間は十分な保障があると安心
特に働き盛りの間は手厚い保障のある保険を選びたい
このように考えている人にぴったりなのが定期保険です。一定の保険期間内に被保険者が死亡した場合、保険金を受け取れます

保険期間は「10年」「20年」と年数で定められているものもあれば、「60歳まで」「65歳まで」と年齢で区切られているものもあります。例えば0歳の子どもが20歳になるまで定期保険に加入したいなら、保険期間は20年を選べばOKです。

同じ定期保険でも受け取れる保険金の金額によって3つのタイプに分けられます。

  1. 定額タイプ
    保険金額は保険期間中一定
  2. 逓減タイプ
    保険金額は保険期間中少しずつ減っていく
  3. 逓増タイプ
    保険金額は保険期間中少しずつ増えていく ※主に退職金などに備える法人向け

どのタイプも保険料は保険期間中一定ですが、万が一のときの保険金は変化します。「逓減タイプ」は子どもが小さい間は手厚い保障を用意したいという人向き。保険金が減っていく仕組みにすることで、保険料を比較的安く抑えられる魅力もあります。

終身保険は一生涯保障が続く死亡保険

「終身保険」はその名の通り、保障が一生涯続く死亡保険です。保険期間は決められておらず、被保険者が死亡すると保険期間が終わります。

保障が一生続くため、被保険者が死亡した場合に、保険金を受け取れます。掛け捨てで終わる可能性がある定期保険に対し、終身保険では掛け捨てになることはありません。ただしその分保険料は割高になりがち

残された人の生活を守るためというよりは、被保険者が死亡し相続が発生したときに、相続税の支払いに充てられるよう備える目的で活用されるケースもあります。

保険は本当に必要?不要な人の特徴といらないといわれる理由

生命保険について考え始めるとぶつかるのが「保険じゃなくてもいいんじゃないか?」という疑問です。定期保険では保険料を払っていても、最終的に保険金を受け取れず、掛け捨てになる可能性があります。「保険料が掛け捨てになるのは避けたい」と考える人は、保険料として払う分を貯金すればOKと考えるかもしれません。

毎月1万円の保険料で生命保険に入るのではなく、毎月1万円を万が一のために取っておくお金として貯金するわけです。ある程度まとまった金額の貯金になれば、備えになるはず。

また日本は健康保険や公的年金が充実しているため、わざわざ民間の保険に入る必要がない、という考え方もあります。保険より高利回りの運用商品で利用した方がいいという、合理的な考えの人もいるでしょう。

そもそも「もしも」に備えるの必要がないと判断する人もいるようです。

保険がいらないといわれる代表的な理由

  • 保険の種類によってはせっかく払った保険料が掛け捨てになる
  • 十分な貯金があれば必要ない
  • 健康保険や公的年金がある
  • より大きな利益を得られる商品を活用したい
  • 万が一に備える意義が分からない

確かに貯金や投資で十分な資金があれば、生命保険はいらないかもしれません。しかし貯金や投資を始めたばかりならどうでしょうか?毎月1万円を貯金し始めて、仮に3年後に万が一の事態が起こったら、貯金額は36万円です。3年間生命保険を支払っていたなら、保険金でまとまったお金を残せる可能性もあるため、貯金などの資金状況によって保険の必要性は変わってくると言えるでしょう。

独身・共働き夫婦は保険がいらない場合も?保険が不要な人の3つの特徴

全ての人に生命保険が必要なわけではありません。保険で備えなくても十分対応できる人もいます。既に十分な金額の「貯蓄」があり、それを使わずに「取っておける」人は、保険がいらないかもしれません。また独身の人も、お金を残す必要はないかもしれません

保険が不要な場合もある人

  • 十分な貯蓄がある人
  • 貯蓄を取っておける人
  • 独身の人

独身でなくても保険が必要ないか、そこまで大きな保障を必要としない人もいます。下記に世帯構成別に保険の必要性をまとめてみました。一般的には上ほど保険の必要性が低く、下へ行くほど保険の必要性が高いといわれています。配偶者が専業主婦・主夫や子どもがいる人ほど、保険が役立ちそうです。

  • 独身
  • 共働き夫婦
  • 配偶者が専業主婦・主夫の夫婦
  • 共働き夫婦+子ども
  • 配偶者が専業主婦・主夫の夫婦+子ども

生命保険の必要性は家計の状況や家族構成で変わってくることも

自分に万が一のことがあったとき、家族を守るために活用するのが生命保険です。たとえ加入していたとしても「保険金額が不十分」では、残された家族の暮らしは守られません。

大切なのは、家族構成やライフスタイルに合った最適な生命保険に加入すること。そこで役立つのが保険金額の目安を求める下記の計算式です。

保険金額の目安を求める計算式

安定的な収入を確保できている場合:年収の2~3年分
収入が不安定な場合:年収の3~4年分

*あくまで目安を算出する計算式となります。必要な保障額は家計状況などによっても異なるため注意しましょう。

こちらの計算式を参考にしつつ、家族構成別の保険金額の目安を紹介します。また保険を選ぶときには「定期保険」と「終身保険」のどちらが向いているかも、それぞれの特徴を比較・検討するとよいでしょう。

定期保険と終身保険の特徴

  • 定期保険
    保険期間が決まっている。保険期間中何もなく経過すると、保険金を受け取れず掛け捨てになる
  • 終身保険
    生きている間中保険期間が続く。死亡後は保険金を受け取れるため、保険料がムダにならない貯蓄型

共働き夫婦なら配偶者が仕事をできない期間を考慮

夫婦ともに働いていれば「生命保険で備えなくてもいいのでは?」と考える人もいるでしょう。子どもがいなければなおさらです。

しかし大切な配偶者を亡くした後、すぐに働き始められる人はそう多くありません。しばらくは仕事ができない状況が続く可能性があります。そのため保険があると安心です。

例えば被保険者の年収が500万円だったという想定で計算してみましょう。

500万円×2〜3年分=1000〜1500万円

被保険者の3年分の年収と同額の保険金を受け取れれば、家計が苦しくなることはないでしょう。余裕をもって新しい暮らしへ移行していけるはずです。

また残された配偶者の収入が極端に少なく、夫婦の収入差が大きい場合、差も考慮して上乗せしておくといいでしょう。差が100万円あるなら、年収500万円に100万円プラスすると万が一があった場合を想定して保険金額を設定するとよいでしょう。

(500万円+100万円)×2〜3年分=1200〜1800万円

子どもがいる場合はベビーシッターや家事の外注費用を保険で備えておくことも

共働き夫婦なら仕事や収入の心配はそれほどないかもしれません。しかし子どもが小さいうちは、なかなか預け先が見つからないこともあります。そのためベビーシッターを頼めるよう費用を上乗せしておくといいですね。

また忙しく働くことになるため、上手に家事を外注ができると助かるはずです。家事の外注費用も考慮すると、本当に役立つ金額で保険金を残せます。

被保険者の年収500万円で、子どもが1人いるケースを求めると下記の通りです。

(500万円+60万円)×2〜3年分+教育費1081万円=2201〜2761万円
※60万円はベビーシッター費用+家事の外注費用=5万円/月として1年分を計算
※教育費は幼稚園~大学まで全て国公立へ通った場合

上記の金額で定期保険に加入した場合、月払い保険料は5000~6000円程度が目安となります。

専業主婦(主夫)の夫婦は就職までの生活費を軸に必要な保障額を考えよう

残されるのが専業主婦・主夫という場合には、就職するまでの生活費を保険金でまかないます。死亡した被保険者の年収が600万円であれば、目安の計算式と同じように3年分の年収を用意できるといいですね。

600万円×3〜4年分=1800〜2400万円

3年間あれば、準備をして就職活動も進められるでしょう。

子どもがいる場合は独立するまでの教育費を加味して保障の設計を

専業主婦・主夫が残されると、就職するまでは家庭の収入が0円になってしまいます。しかし子どもが小さいときには、なかなか就職先が決まらないかもしれません。それでも生活できる状態を作るには、子どもが独立するまでの生活費を保険金で用意できるといいですね。

例えば被保険者の年収が600万円、子どもが1人いるケースを想定します。

(600万円+60万円)×3〜4年分+教育費1081万円=3061〜3721万円
※60万円はベビーシッター費用+家事の外注費用=5万円/月として1年分を計算
※教育費は幼稚園~大学まで全て国公立へ通った場合

上記の金額で定期保険に加入した場合、、月払い保険料は7000~8000円程度が目安です。

加入率からみる生命保険の必要性

生命保険の全体の加入率は増加傾向です。年によって若干の増減はありますが、1993(平成5)年に79.1%だったのに対し、2019(令和元)年は82.1%と、3%増加しています。

生命保険の全体の加入率の増加は、女性の加入率アップと関連しているものです。男性の加入率は1993年の83.5%から2019年の81.1%へと下がっていますが、女性の加入率は1993年の75.2%から2019年の82.9%へ7.7%も増加しています。

<2019(令和元)年の生命保険加入率>

全体:82.1%
男性:81.1%
女性:82.9%

出典:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査

また加入率のピークは、男女ともに40~50歳代です。加入のきっかけの3位に「結婚」が挙がっていることからも、家庭を持っている働き盛りの世代を中心に生命保険へ加入していると考えられます。

<年代別加入率>

40代:男性91.0%、女性89.0%
50代:男性86.1%、女性87.3%

出典:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査

<加入のきっかけ>

1位:家族や友人などにすすめられて
2位:営業職員や窓口ですすめられて
3位:結婚をしたので

出典:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査

年代別や男女別の加入率や加入率きっかけはこちらの記事で詳しく解説しています。

【年代別】生命保険の加入率|加入時期やきっかけもあわせて解説

まとめ

「生命保険は本当に必要なのか?」疑問に思っている人もいるかもしれません。十分な貯蓄ができていれば、確かに保険がなくても対応できそうです。しかし今現在まだ貯蓄中ならどうでしょうか?万が一の事態はいつやってくるか分からないものです。特に貯金額が少ない人や、配偶者が専業主婦・主夫の人、子どもがいる人は、保険を活用するのが望ましいでしょう。

また必要な保険金額は家庭ごとに異なります。下記の計算式を参考にしながら、自分の家族に必要な保険金額がどのくらいか計算するといいですよ。過不足なく必要な保険金を受け取れる保障プランを組み立てることが大切です。

保険金額の目安を求める計算式

安定的な収入を確保できている場合:年収の2~3年分
収入が不安定な場合:年収の3~4年分

監修者 監修者

新井 宏之

1級ファイナンシャル・プランニング技能士 / 証券外務員(一種、内部管理責任者)

新井 宏之

ネット証券会社やWeb会社等にて、マネージャンルのコンテンツ制作に携わった後、FP(ファイナンシャルプランナー)兼編集者・マネーライターとして、主に保険・投資・資産形成・資産運用・不動産のジャンルにて活動中。編集・執筆業務のかたわら、FPとして顧客相談に応じている。編集制作会社(株)アーク・コミュニケーションズ所属。

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