専業主婦(主夫)は保険に入るべき?必要性と注意点を徹底解説

医療保険や生命保険など、保険の重要な役割として、「病気や怪我、万が一を想定し、必要なお金を確保する」ことが挙げられます。

この役割の前提として、「一家の家計を支えている人が病気や怪我をしたり、万が一のことが起こったりした場合には備えが必要」という考え方があるわけです。

この記事では、主婦(夫)の保険について考えてみましょう。

入っておくべき?主婦(夫)にとっての保険の必要性

万が一亡くなってしまった場合に死亡保険金が給付される生命保険。主婦(夫)が加入する必要があるのかを考えてみましょう。

結論から言うと、加入した方がいいですが、死亡保険金を高額にする必要はありません。

ただし、子どもが小さければ小さいほど保障額は多めにしておくのをおすすめします。理由は、「専業主婦(夫)に万が一のことがあった場合、何かとお金がかかる可能性があるから」です。

まず、専業主婦(夫)がなくなってしまった場合、家族は葬儀の費用をどうするか考える必要があります。本人に葬儀は簡素なものでいいという希望があったなら別ですが、葬儀を営む場合は一度にまとまった出費が必要なのも事実です。すぐに受け取れる手段として、生命保険の死亡給付金を使うことが考えられます。

さらに、子どもの面倒をどう見るかも、残された家族にとって重要な問題です。必要に応じて保育園に預けたり、ベビーシッターを頼んだりなどの対応も迫られます。また、専業主婦(夫)がいなくなってしまったことで生じる家事の負担も考えておく必要があります。家族のみで全部できれば問題ありませんが、厳しい場合は家事代行サービスなどを頼むのも視野に入れましょう。

つまり、残された家族の生活の負担を少しでも減らすために、ある程度の蓄えがあった方がいいのは確かです。そのためにも、生命保険は加入しておくのをおすすめします。

妻の生命保険の加入割合

生命保険文化センターの調査によると、平成30年における妻(男性世帯主の配偶者)の生命保険加入率は77.8%です。約8割の妻が生命保険に加入しており、リスクに備えている家庭が多いことがわかります。

出典:平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」|公益財団法人 生命保険文化センター

また、世帯年収別に見た妻の生命保険加入状況は世帯年収200万円未満で61.5%であるのに対して、世帯年収1,000万円以上では85.9%と、世帯収入が多い家庭ほど妻が生命保険に加入していることがわかります。

また、いずれの年収帯においても加入率は約6割~8割で推移しており、「主婦(夫)であっても万が一の時に備えておく必要性がある」と考えている人が多いことがうかがえます。

主婦(夫)は医療保険に入った方がいい?保険加入者の不安や悩み

出典:平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」|公益財団法人 生命保険文化センターをもとに作成

医療保険に加入される女性は、具体的にどのような不安を抱えているのでしょうか。

医療保険とは、病気や怪我で入院が必要になった場合、入院給付金の支払いを受けることにより、治療費や療養中の生活費を確保するための商品です。

専業主婦(夫)の場合、医療保険には加入しないか、加入しても保険料を低く押さえ、浮いた分で夫の医療保険の保障内容を充実させるといいでしょう。夫の給料で一家の生活を支えている前提である以上、専業主婦(夫)の妻が病気や怪我で療養を余儀なくされても、即座に夫の給料が減るわけではないからです。つまり、生活費を確保する手段を考える必要性は薄いものと考えられます。

なお、日本の健康保険には「高額療養費制度」と言って、1か月の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合は、超えた部分についての支払いは還付あるいは事前申請により免除される制度があります(※1)。また、厚生労働省が定める一定の病気(いわゆる難病)で治療を受ける場合は、自己負担上限額がさらに低くなる制度もあります(※2)。つまり、保険診療内で治療を行う前提であれば、医療費の支払いが膨れ上がってしまう心配をする必要はそれほどありません。

しかし、高額療養費制度を使っても、払い戻しまでに3か月ほど空いてしまうこともあります。入院すると、医療費だけでなく病院までの交通費や入院中の日用品などといった経費もかかり、その負担は意外に重いもの。貯蓄を減らしたくない方は、医療保険でカバーするのがおすすめです。

※1 【厚生労働省】高額療養費制度を利用される皆さまへ

※2 【厚生労働省】難病対策

【男女別】医療保険の加入率と病気やけがに対する不安

医療保障がついている(疾病入院給付金が支払われる)生命保険に加入している女性は、全体の75.9%です。年代別に見ると20歳代までの加入率が低く、40歳代が最も高いことがわかります。

これは若い世代は病気やけがに対する不安が少なく、年齢を重ねるごとに健康リスクが高まり、それに比例して不安感が増すのが理由でしょう。

また、どの年代でも男性より女性の加入率が高くなっているのは、男性は治療よりも死亡時のリスクに備えて死亡保険を優先しているのに対し、女性は医療費の負担が大きくなる女性特有の疾患などに備えているからなどの理由が考えられます。

出典元:令和元年度「生活保障に関する調査」|公益財団法人 生命保険文化センター もとに作成

医療保険に加入される女性は、具体的にどのような不安を抱えているのでしょうか。

出典元:令和元年度「生活保障に関する調査」|公益財団法人 生命保険文化センター

女性の病気やけがに対する具体的な不安として、もっとも多いのが「家族に肉体的・精神的負担をかける(58.0%)」です。次いで「長期の入院で医療費がかさむ(54.2%)」「後遺症や障害が残る(50.5%)」が選択されています。

医療保険では、病気やけがの治療のために行った手術や入院、通院などに対して給付金が支払われます。医療保険に加入している方の多くは、万が一の際の経済的負担や家族への負担を不安に感じているようです。

主婦(夫)が入るべき保険!優先順位は?

ここで、主婦(夫)が入るべき保険の優先順位を考えてみましょう。多くの方が検討されるのはまずがん保険ではないでしょうか。これは、がんと診断されたときや、がんの治療を目的として入院・通院したときに保障が受けられる保険商品です。近年、がんの治療のための入院日数は減っていますが、通院日数は増えています。乳がん(乳房の悪性新生物)を例にすると、平均入院日数は11.5日です(※3)。

一方、大手のアフラック生命保険株式会社が、がんを患った人に対しアンケートを行ったところ、「治療・検査のために通院した期間」の平均は490日(※4)でした。つまり、単純に考えると、がんと診断された場合、1年以上も治療費やその間の生活費を確保する必要がでてきます。その実情に対応できる保険があるのが望ましいでしょう。そこで、まずはがん保険の保障内容を充実させるのを第一に考え、余力があれば生命保険を、さらに余力があれば医療保険を検討するのをおすすめします。

※3 【厚生労働省】平成29年(2017年)患者調査の概況

※4 がん罹患者およびその家族へのアンケート調査(2019年6月アフラック実施)

専業主婦(夫)になった時の保険料チェックポイント

最後に、何らかの仕事をしていた人が、結婚・出産等の理由で専業主婦(夫)になる場合、保険の見直しを行う際のポイントを解説します。

保証内容に重複がないか

保険料の支払いに回せるお金が減る可能性が高いため、「必要な保障を、より安い保険料で確保する」方向で、世帯全体の保険を見直しましょう。特に、重複して保障されている部分がある場合、どちらか一方を残して解約するなどの方法が効果的です。

日帰り入院が対象外となっていないか

内視鏡によるポリープの切除や親知らずの抜歯など日帰り入院の場合でも、入院給付金の対象となるかをチェックしてください。特に、日帰り入院が普及する前に設計された医療保険の場合だと、日帰り入院は入院給付金の対象外となっていることが多いです。

特約などの内容をチェック

生命保険や医療保険にオプションとして付帯できる「特約」の内容もチェックしておきましょう。特約には女性特有の疾患に対して手厚い保障がつけられるものや、先進医療による治療を受けた際に、高額になりがちな医療費を実費で受け取れるものなどがあります。

しかし、気をつけたいのが保険料です。特約にも保険料が発生するため、主契約も含めたトータルの保険料が大きくなりすぎていないか、家計の負担にならないかを考えたうえで付帯するかどうかを決めましょう。

妊娠前に医療保険の検討を

妊娠中は医療保険への加入を断られてしまうことがあります。これは、妊娠前後には入院リスクが高まるためです。妊娠中や出産後のリスクに備えたいのなら、医療保険は妊娠前の加入を検討しましょう。妊娠前に加入しておけば、出産時に帝王切開などで入院が長引いたとしても、給付金を受け取ることができて安心です。

保証期間(定期保険か、終身保険か)

定期保険は一定期間のみを保障する保険、終身保険は生涯保障が続く保険です。定期保険は保険料が掛け捨てで、終身保険では解約返戻金を受け取れるものが一般的です。

保険料をなるべく抑えて必要な保障を用意したいのなら、子どもが大学を卒業するまでなど、家計の支出が多くなる期間のみ定期保険で保障を厚くする方法があります。終身保険に加入して長期間保険料を支払うよりもトータルの保険料を抑えつつ、必要な保障を得られます。

保険を見直す際は、保険商品の変更も含め、一度保険会社の営業担当や保険カウンターに相談してみましょう。家族の現状や保険に求める保障、月々に支払える保険料の金額を勘案した上で、最適な保険商品の組み合わせを提案してくれるはずです。

まとめ

保険は「家計を支える人だけが入っておけばいい」と考えていませんか?

主婦(夫)が一家の家計を支えているわけではなくても、万が一のことがあれば家族に大きな負担を掛けてしまうことがあります。残された家族への負担を減らすためにも、生命保険や医療保険、がん保険などでリスクに備えましょう。

また、いざという時の保険によるフォローは、精神的な不安を軽減してくれます。家計の余裕や妊娠・出産のタイミング、子どもの年齢などさまざまなポイントからどのような保障が必要なのかを見直し、家庭の状況に合った保険を選びましょう。

・当サイトは、各保険の概要についてご紹介したものです。取扱商品、各保険の名称や補償(保障)内容等は引受保険会社によって異なりますので、ご契約にあたっては、必ず各引受保険会社の「重要事項説明書」をよくご確認ください。ご不明な点等がある場合には、代理店までお問い合わせください。

・このご案内には保険商品内容のすべてが記載されているわけではありませんので、あくまで参考情報としてご利用ください。また、必ず各引受保険会社の「契約概要」やパンフレット等で保険商品全般についてご確認ください。

・お引受内容により保険料が異なる場合がありますので、実際に適用される保険料については代理店または引受保険会社にお問い合わせください。

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